がん保険の一時金は、100万円〜300万円で準備する人がほとんどです。

一時金のメリットは、入院・手術の給付金ではまかないきれない範囲の出費を自由にカバーできること。

また、収入減にビクビクせずに治療に専念できることです。

特に最近では、入院日数は大幅に減り、通院で放射線治療をしながら仕事をしたり、体質改善のため入院せずに漢方治療をしたり…と、入院給付金が十分にもらえるだけ、入院をすることは少なくなっています。

もしあなたが、「入院日額10,000円の保険に入っているよ！」といっても、6日間で退院させられてしまっては、6万円しか受け取れませんよね。

そのため、最近ではがんと診断されたらまとまった金額を受け取れる「一時金」の自由度の高さに注目が集まっているのです。

それでは、がん保険の一時金は、いったいいくらに設定すればいいのでしょうか。

その相場と、一時金に特化したがん保険を比較しながら、「いくら必要で、何に使えるのか」をシミュレーションで考えていきましょう。

がん保険の一時金はいくら必要？そもそも必要？

がん保険には、ふたつの機能があります。

ひとつめは、がんで入院・手術をしたときに、入院日額や手術内容に応じて保険金を受け取れる機能。

もうひとつは、がんと診断されたときにまとまった一時金が受け取れる機能です。

基本的には、がん保険は入院・手術に関する保障が基本となっています。

しかし最近では、診断時に一気にお金を受け取るというスタイルに人気が集まっているのです。

一時金はそもそも必要でしょうか。

「がん保険は、長期の入院に備えたい」と思っている方にとっては、一時金の役割はイマイチぴんとこないかも知れませんが、一時金には大きなメリットがあります。

一番のメリットは、「自由に使えるお金」だということです。

30年前のがん治療では、「がんになったら切る」という選択肢しかありませんでした。

しかし最近はさまざまな新しい治療があり、それにどれくらいお金を使うかは、本人の裁量に任されるようになりつつあります。

そして、手術で切らずに、抗がん剤で在宅治療をする…というケースでは、入院の保険金はほとんど支払われません。

それにあわせて、入院日数が減っているのも大きな変化です。

厚生労働省の調査によると、1996年には平均46日あった悪性新生物（がん）での入院日数は、2014年には19.9日にまで減少しています。

その減少率は56.7%にもなりますから、いかに入院日数が減っているのかが分かりますね。

つまり、どんなに手厚い入院保障のがん保険に加入していても、受け取れる保険金額がどんどん少なくなっている…ということです。

一時金がいくら必要か、には正解はありません。

がんの治療にかかる金額は60万円程度とされていますが、状態や治療法によって必要額は大きく変わるからです。

納得して治療を選び、しばらく仕事を休むときの収入補てんとして、100〜300万円のプランを選択するのが一般的です。

がん保険は診断一時金のみといった選択肢もあり？

入院日数がそんなに減っているなら、一時金だけでもいいのでは…と考える人も増えています。

その選択肢も、ナシではありません。

それは、がんになったら治療費以外にもさまざまなお金が必要になるからです。

たとえば、漢方やサプリメントなど、保険診療以外の治療法。

抗がん剤の副作用で髪が抜けたり、体重が増減することで必要になる医療用ウイッグや洋服。

これらは、仕事をしながら通院治療をするときに必ず必要になります。

遠方の病院に通うときは交通費も必要ですし、お見舞金のお返しや、こまごまとした生活用品、また再就職や引っ越しが発生した場合は、そのためのお金も確保しなくてはなりません。

それらのお金は、入院保障では得られません。だからこそ、一時金に人気が集まっているのです。

しかし、がんには転移や再発のリスクがつきものです。

そうなったら、がんが理由である限り、無制限に入院・手術の保障を受けられるがん保険にはメリットが出てきます。

一時金は、受け取って、使ってしまったら終わりです。

数年後に再びがんになり、また治療費が必要…となったとき、使える保険が亡くなってしまうのも考えものです。

そのため入院・手術の保障とセットで加入しておくと、安心ではありますが、一時金のみで加入するなら、なるべく大きな金額を設定する・再発で何回でも受け取れるプランを選ぶなど、万が一に備えるようにしておきましょう。

一時金のみのがん保険を徹底比較！一時金のみがん保険おすすめ5選

一時金をメインにすえた商品にもいろいろな種類がありますが、今回は人気のがん保険５つの特徴を解説していきます。

時代が求めたガン保険ガードエックス　メットライフ生命

医療費の心配をせずにがん治療ができるよう、がんの治療がスタートしたときに給付金を受け取ることができます。

治療とは公的医療保険制度の給付対象である、所定の三大治療「手術」「放射線治療」「抗がん剤治療」を指します。

現在のがん治療は、上記の三大治療がほとんどですから、どのような方法を選んでも保険金が受け取れるようになっています。

入院・通院にかかわらず給付されますので、投薬治療をしながら通院のみで治療を進める…というケースではとても役に立つでしょう。

また所定のホルモン剤治療を開始すると、入院・通院にかかわらず1回10万円の「ホルモン剤治療給付金」を受け取ることができ、治療が長期化した場合も、毎年給付金が受け取れるので安心です。

がんと診断されたあとは、保険料の払込は免除となります。仕事に制限が出て、収入が減ってしまっても、不安なく治療に専念できるのは嬉しいですね。

生きるためのがん保険Days1　アフラック

がんと診断されたら、スタンダードプランでは50万円、ベースプランでは25万円の一時金が支払われます。

また一時金だけではなく、診断から再発まで、がんになった後に必要になるあらゆる保障が用意されています。

一般的ながん保険の一時金は、診断時・治療開始時に受け取って終わり…というものもありますが、「生きるためのがん保険　Days1」の「診断給付金複数回支払い特約」では、前回の給付から2年以上経過したのちに再度がんと診断されたとき、複数回診断給付金が受け取れるため、再発後の治療費の備えにもなります。

治療費だけではなく、「外見ケア特約」「緩和ケア特約」など、がんになったあともQOLを維持して生きていくための特約をセットできます。

名前の通り「生きるためのがん保険」だといえますね。

「生きるためのがん保険　Days1」にはレディースプランがあるのが特徴です。

特に「女性特定ケア給付金・乳房再建給付金」などは、女性特有のがんが治ったあとも、女性らしく再出発するための支えとなるでしょう。

がん以外の病気で、健康に不安のある人も、スタンダードプラン・ベースプランでは割増保険料を支払うことによって契約ができる可能性もあるため、諦めずに問い合わせてみてください。

がんベストゴールドa  FWD富士生命

はじめてがんと診断確定されたら、最高で300万円を受け取ることができる商品です。

一般的ながん治療の費用は、公的な補助などを受けることによって60〜100万円程度といわれています。

そう考えると300万円は多いように感じますが、まとまった資金があることで治療方法の選択肢は広がります。

保険診療以外の民間療法や、遠い病院での治療を視野に入れることができ、収入減にも備えられるため、一時金は多くて困るものではありません。

また2年に1回を限度とし、支払事由に該当する限り、がんの診断給付金を回数無制限で受け取れるのが特徴です。

その上で、「上乗せ保障」として先進医療給付金や抗がん剤治療給付金などの特約をセットすることができます。

他のがん保険のように、元からたくさんの特約がついているのではなく、基本はシンプルに一時金のみで、必要と思う特約だけを上乗せできるという、分かりやすいがん保険です。

がん診断保険R　東京海上日動あんしん生命

70歳の時点で、保険料が全額戻ってくるという少し特殊ながん保険です。

そのため「掛け捨てのがん保険はイヤだ」という方からは注目を浴びています。

主契約として、がんと診断されたとき、一時金として診断給付金が受け取れます。

2年に1回を限度に何度でも受け取れるので、再発のリスクには備えられます。（悪性新生物は1回限りです）

しかしデメリットもあります。

まず終身払込の商品のため、70歳でそれまでの分が全額戻ってきても、その後は保険料を払い続ける必要があります。

70歳から先は保険料は戻ってきませんので、長生きをすればするほど、支払い保険料がかさんでいく仕組みになっています。

一番のデメリットは、保険料払込免除特約がセットできないこと。

そのため、がんになっても、ならなくても、一生保険料を支払い続ける必要があります。

一生がんにならなければお得、という計算が成り立ちますが、がんにかかった場合は損になるケースが多い商品です。

加入年齢は0歳から50歳まで。

がんにかかりやすい年齢になったら加入できません。

「がん保険に何を求めるか」をご自身の中ではっきりさせ、加入を検討しましょう。

ダブルエール　ライフネット生命

300万円までの診断一時金を設定できる、シンプルながん保険です。

特徴は、がんの三大治療（手術・放射線治療・抗がん剤治療）が対象となる「治療サポート給付金」が、回数無制限で出ることです。

これは入院・通院、再発・転移にかかわらず、がん・上皮内新生物を原因として所定の治療を受けたとき、月に1回、10万円の治療サポートを受け取れるというもの。

また、治療中の収入減に備えるため、5年後までの「がん収入サポート給付金」がセットされています。

治療をしながら仕事をするには、収入が減る可能性と同時に、さまざまな費用が掛かります。

がんと診断された翌年から、1年ごとに最大5回まで給付金を受け取れるので、生活費の補てんや転職資金などにも利用ができ、治ったあとの生活の立て直しをスムーズに進められます。

がん保険の一時金、受取と支払い保険料の目安はいくら？

がん保険の一時金を決めるとき、何を目安にすればいいのでしょうか。

まず、がん治療に向き合うとき、「節約」という観点はありません。

医師から「こんな方法で治療をしましょう」といわれ、「ちょっと高いからやめておきます」といえる人はそうそういないのではないでしょうか。

「本当はしたい治療があるが、お金がないから諦める」というのも、辛いことです。

だから、十分な貯蓄がない人ほど、がん保険の一時金は多めでもいいのです。

ここからは、30歳男性を例にとって、がん保険の一時金の決め方・受け取り方について考えていきましょう。

がん保険の一時金を50万円準備するのに必要な保険料と受取シミュレーション

正直、がん治療に対する備えが50万円だけでは、不安があります。

結果的に保険診療で病院へ支払う金額が50万円で済んだとしても、入院準備、通院交通費、お見舞いへのお礼、保険金請求に必要な診断諸費用…こまごました費用がかさみます。

しかし、未加入よりは50万円でも備えておくことに意義はあります。

その場合、一時金だけではなく、さまざまな特約がついたがん保険を選択することをおすすめします。

30歳男性

加入商品：アフラック「生きるためのがん保険　Days1」　スタンダードプラン

保険料：3,394円

がん診断時の一時金：50万円（上皮内新生物の場合5万円）

50歳でがんが見つかったとすると、20年間で支払った保険料は約81万円になります。

しかし、さまざまな保障が付いている商品に加入しておくことで、

診断一時金50万円
入院日額1万円×12日間
通院日額1万円×20日間
手術治療給付金20万円

などが受け取れ、支払った保険料より大きな金額を治療に充てることができます。

がん保険の一時金を100万円準備するのに必要な保険料と受取シミュレーション

100万円あれば、一般的にいわれている治療費はなんとかカバーできるかな…というところでしょう。

しかし、受け取った一時金を治療費で使い切ってしまい、その後の生活に不安が残ってしまっては、保険に入っておく意味はありません。

30歳男性

加入商品：ライフネット生命「ダブルエール」

保険料：3,565円

がん診断時の一時金：100万円

上記保険料には、治療（手術・放射線治療・抗がん剤治療）を受けたら、月に1回10万円を受け取れる「治療サポート給付金」と、がんと診断された翌年から年に1回、がん診断一時金の50%を受け取れる「がん収入サポート給付金」が含まれます。

診断時には100万円しか受け取れませんが、治療が続いている間は月に10万円、また収入補てんとして年に50万円を受け取れます。

がんの治療と仕事の両立はなかなか大変です。

残業ができなかったり、仕事を変えて年収が下がった場合にも、このようなサポートがあると少しは安心です。

がん保険の一時金を300万円準備するのに必要な保険料と受取シミュレーション

安心して治療に専念できるだけの金額の目安が、300万円です。

こまごまと特約を付けなくても、通院費や抗がん剤費用なども、一時金から全部出してしまおう！という考えなら、このような加入の仕方もアリでしょう。

30歳男性

加入商品：FWD富士生命「新がんベスト・ゴールドα」

保険料：4,185円

がん診断時の一時金：300万円

はじめてがんと診断されたとき、また前回の支払いから2年経過後に、診断確定されたがんの治療を目的として入院・通院をしたときに、何度でも300万円が受け取れます。

上記保険料には、上乗せの特約は一切つけていません。

どん！と300万円を受け取り、自分の好きな配分で使うことができるプランです。

がん保険の入院・手術の給付金などは、公的医療制度を利用してはじめて給付されるため、病院での治療をしない場合は保険がもらえません。

そのため、「自然療法を行いたい」「漢方治療がしたい」など、保険適用外の治療の可能性がある人は、自分で自由に使える大きな金額の一時金を用意してもいいでしょう。

がん保険の一時金を500万円準備するのに必要な保険料と受取シミュレーション

一時金が500万円あったら、十分な治療が受けらそうですね！

しかし残念ながら、先ほど出てきた「おすすめがん保険5選」の中には、500万円で設定できる商品はありません。

これは保険会社のプランによってさまざまですので、どうしても500万円が必要！と思うなら、プロに聞いてみるなどして、条件を満たす商品を探してみてください。

カンタンに計算するなら、一時金100万円に対する保険料を5倍にすればいいのですが、そうなるとなかなかの金額になってしまいますね。

大きな金額の一時金を設定するデメリットとしては、お金を使い切ってしまう危険があること。

手元にあるとついつい使ってしまうけど、さまざまなリスクに備えたい！という気持ちがあるのなら、特約が充実している・医療サポートが付いているなどの付加価値の高いがん保険を選んでみてはいかがでしょうか。

がん保険の一時金を1000万円準備するのに必要な保険料と受取シミュレーション

1000万円の一時金を用意するのは、なかなかハードルが高そうです。

100万円の場合の保険料が3,565円でしたから、その10倍となると35,650円…。保険料に使うにはちょっと大きな金額です。

それなら、毎月35,000円を確実に貯蓄する、また利率の良い金融商品に預け、いざというときに使えるようにしておく…という方が現実的ではないでしょうか。

もし一時金が1000万円の商品に加入して、がんで1000万円を一気に受け取ったとしても、治療費にすべてを使うわけではないはずです。

毎月35,000円をがんへの備えに使うなら、診断給付金を何度でも受け取れるなどの条件の良いがん保険と、貯蓄を併用しましょう。

また、もし「先進医療を受けるために大きな金額が必要では？」とお考えなら、一時金よりも特約で備えることをおすすめします。

がん保険にセットする先進医療特約は、毎月数百円程度。それだけ支払っておけば、いざというとき、2000万円〜無制限まで、先進医療の治療に対応が可能です。

がん保険の一時金を準備した方がよい人

がんの一時金を準備した方がよいのは、なんといっても「貯蓄が少ない人」です。

高額療養費制度などであとから返金されるにしても、入院や治療に関する急な出費に耐えられるだけの、蓄えはありますか？

「そんなお金はない」と思うなら、入院・手術の保険だけではなく、一時金も準備しておきたいところ。

そうすることで、「会社を2カ月も休んでしまった…」「社会復帰できるか不安…」という、その後の不安も、ある程度解消できるからです。

また、抗がん剤や放射線治療のような西洋医学だけではなく、自然療法で体質改善なども一緒にしていきたいと思う人もいるでしょう。

そのような保険適用外の治療を望むなら、まとまったお金が必要です。100〜300万円程度の、一般的な一時金を用意しておくことをおすすめします。

自営業や、会社から受けられる保障があまりない人は、自分で備えておく必要があります。

今、収入がガクンと減って大丈夫ですか？

会社は、復帰まで待ってくれますか？それも合わせて考えてみましょう。

がん保険の一時金を準備する必要がない人

がん保険の一時金を準備する必要がないのは、自由に使える貯蓄がある人です。

治療費だけではなく、「遠方の病院へ行くための新幹線代」「抗がん剤で髪が抜けたため必要になった、医療用ウイッグ」などに、しっかり使えるお金があるなら、無理やり一時金を準備する必要はありません。

また、がん保険以外に保険にたくさん入っている人も、優先順位は低いでしょう。

厳密にいうと、がん保険と、普通の医療保険の支払い要件は違います。

しかし、「付き合いで3本医療保険に入っている」などのケースでは、入院や手術の給付金も3本の保険から出ますので、実際にかかる医療費以上の受け取りになることが予想されます。

会社の福利厚生が手厚く、休職してもしばらくは大丈夫。また会社の共済からも手当金が割とたくさん出る。

という人も、一時金の必要性は低いといえます。

がん保険の一時金は課税対象？医療費控除と確定申告について

最後に、がん保険の一時金と税金についてご説明しましょう。

がん保険の診断一時金は、金額に関係なく、すべて非課税となります。

300万円受け取ったら、300万円が自分で使えるということですね。

「治療目的で受け取る保険金は、非課税」というルールがあります。そのため、一時金だけではなく、

・入院や手術で受け取る給付金
・通院で受け取る給付金
・先進医療給付金

などはすべて非課税になります。これは当然ですね。

がんを治すために受け取った100万円から、税金を取られてしまい、満足な治療が受けられなくなっては、何のために保険料を払っていたのか分かりませんから…

しかし、一時金は非課税ではありますが、確定申告で医療費控除を申告するときには、受け取った一時金の金額を差し引いて申告する必要があります。

医療費控除は、自己負担した医療費が年間10万円を超えた場合、所得控除として申告できる仕組みです。

たとえば、今年度、治療費に20万円を使ったとします。

本来であれば、10万円を所得控除として申告できます。

しかし、がんの一時金で50万円を受け取っていたら、控除額の10万円以下になってしまうため、医療費控除は申告できない…ということになるのです。

そのため、一般的な金額の治療費を支払い、保険金でカバーできた人は、医療費控除ができない…となるケースがほとんどですが、がんの治療はどこで大きなお金がかかるか分かりません。

通院の交通費や、ドラッグストアで購入した健康食品なども、医療費控除の対象となります。

レシートや明細を必ず保管し、必要に応じて提出できるようにしておきましょう。

まとめ

がんの治療の進歩は、めざましいものがあります。

万が一がんになってしまったとき、最新の治療を迷わず選択するためにも、一時金での備えを検討してみましょう。

「一時金をどうするか」を考えることは、「がんにどうやって向き合うか」という自分のスタイルを考えることでもあります。

昔のように、「がんで死ぬ」人が減った現代、だからこそ、がんの治し方について考えてみてはいかがでしょうか。